電気代の計算方法｜料金の内訳と自分で計算する手順（早見表つき）

更新日：2026/06/15

電気代がどう決まっているのかを知ると、自分の請求額が妥当か、どこを削れば下がるかが見えてきます。基本料金・従量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金の4要素に分けて計算式を示し、使用量300kWhの具体例で実際に計算します。家電1台ずつを消費電力から出す手順や、在宅ワークの家事按分も早見表つきで整理しました。公的資料（資源エネルギー庁）と電力会社の公表値を根拠に、出典を明示しています。

電気代の計算式（4つの要素）

毎月の電気代は、次の4つを足したものです。どれも検針票か電力会社のマイページで確認できます。

従量料金の3段階制とは、使った量が増えるほど1kWhあたりの単価が高くなる仕組みです。東京電力（従量電灯B・税込）を例にとると、1段（〜120kWh）29.80円、2段（120〜300kWh）36.40円、3段（300kWh〜）40.49円。たくさん使う月ほど高い単価の領域に入るため、節約効果も大きくなります。実際の単価は契約プラン・エリアで変わる点に留意。

300kWhで実際に計算してみる

東京電力の従量電灯B・40A契約で、ひと月に300kWh使った場合を計算します。燃料費調整単価は月で変わるため、ここでは仮に+1.5円/kWhとして試算します。

基本料金・従量3段階単価の出典: 東京電力エナジーパートナー 料金単価表（従量電灯B）（2024-04-01改定後・税込、2026-06-07 取得）。燃料費調整額は毎月変動し、マイナス（割引）になる月もあるため、上記は仮の例です。再エネ賦課金は2026年度の全国一律4.18円/kWh。

このうち、自分で動かせるのは「使用量を減らす」か「基本料金・従量料金単価の安いプランに変える」かのどちらかです。再エネ賦課金は全ユーザー共通で変えられず、燃料費調整額も市場次第。だからこそ、契約アンペアと料金プランの見直しが現実的な選択肢になります（下がるかどうかは使用量・契約条件で変わります）。

使用量（kWh）の確認方法

計算の起点になる使用量（kWh）は、検針票か電力会社のマイページに月ごとに載っています。スマートメーターが設置されている住戸（2024年3月末で大手電力10社の全国ほぼ全域、出典: 経済産業省 次世代スマートメーター制度検討会、2026-05-04 取得）なら、30分単位の使用量まで確認できるでしょう。前年の同じ月と比べると、使いすぎている時期や家電が見つけやすくなります。

家電1台ごとの電気代を計算する

「この家電は1か月いくらかかっているのか」は、消費電力（W）から計算できます。式は次のとおりです。

家電1台の電気代 ＝ 消費電力(W) ÷ 1000 × 使用時間(h) × 目安単価31円/kWh。たとえば1,200Wのドライヤーを1日10分（0.167時間）使うと、1200÷1000×0.167×31＝約6.2円/日、月で約186円です。目安単価31円/kWhは家電の電気代を概算するための全国的な目安で、実際の単価は契約プランによって変わります。

消費電力（W）はメーカー公表値の一般的な目安幅で、機種により異なります。正確には本体・取扱説明書・メーカー仕様で確認を。電気代は目安単価31円/kWhで試算した概算値です。

消費電力の大きい家電を長く使うほど電気代がかさみます。エアコン・乾燥機・電子レンジのように消費電力が大きいものは、使う時間や設定を見直すと効きやすく、冷蔵庫のように小さくても24時間動くものは、古い機種の買い替えで差が出ます。

在宅ワークの電気代を経費にする（家事按分）

自宅で仕事をする個人事業主は、電気代のうち仕事に使った分を「家事按分」して経費にできます。按分の基準には、仕事部屋の床面積の割合や、1日のうち仕事に使った時間の割合がよく使われます。

注意：按分の割合は、税務署に説明できる合理的な根拠が必要です。仕事に使った時間や部屋の面積は記録に残し、実態とかけ離れた割合にしないでください。判断に迷う場合は税理士に相談を。

計算した電気代が高いと感じたら

計算してみて「思ったより高い」と感じたら、次の2つを確認してください。自分の電気代が世帯の平均と比べて高いかどうかは、電気代の平均のページで世帯人数・地域・季節別に見られます。平均より明らかに高い場合の原因の切り分けと対処法は、電気代が高い理由のページにまとめました。

計算式が分かると、どの要素が大きいかが見えます。基本料金が重いならアンペアの見直し、従量料金が重いなら使用量とプラン、燃料費調整額が大きいなら上限のあるプランへ、というように、原因に合った手を打てるようになります。

よくある質問