電気の解約方法｜いつまでに・何が必要？乗り換え・引っ越しの場合

更新日：2026/06/22

「電気を解約したい」と一口に言っても、他社への乗り換え・引っ越し・電気そのものをやめる、で手続きは変わります。とくに乗り換えの場合は、自分で解約連絡をしなくてよいことが多く、知らないと二重に手間をかけてしまいます。このページでは、電気の解約方法を3パターンに分けて、いつまでに・何が必要かを整理しました。

電気の解約は3パターン

① 他社へ乗り換える場合（解約連絡は原則不要）

電力会社を乗り換えるときは、新しい会社に申し込めば、旧契約の解約手続きは新会社が代行します。そのため、自分で旧会社へ解約を連絡する必要は原則ありません。申し込み時に、検針票やWeb明細に載っている供給地点特定番号・お客さま番号を使うことが多いです。乗り換えの流れは電力会社の乗り換え方法で解説しています。

「今より安くしたい」「サービスに不満」が解約理由なら、解約してから探すより、乗り換え先を決めてから申し込むほうがスムーズで、電気が止まる心配もありません。

② 引っ越す場合（使用停止の連絡）

引っ越しで今の家の電気をやめるときは、契約中の電力会社に「使用停止」を連絡します。目安は1〜2週間前。新居でも電力会社を自由に選べるので、引っ越しは見直しの好機です。手続きの流れ・必要なもの・タイミングは引越しの電気手続き、電気・ガス・水道をまとめて進めたいときは引越しのライフライン手続きまとめをご覧ください。

③ 電気そのものをやめる場合（契約先へ連絡）

引っ越しを伴わず、その住所で電気を使わなくなる（建物の取り壊し・長期不在など）場合は、契約中の電力会社に解約を連絡します。この手続きをすると、その住所で電気が使えなくなる点に注意してください。当サイトは解約の代行は行っていません。解約のお手続きは、契約中の電力会社の窓口へ直接ご連絡ください。会社ごとの問い合わせ窓口は電力会社を調べるから確認できます。

いつまでに連絡する？必要なものは？

引っ越しに伴う使用停止は1〜2週間前までの連絡が目安です。Web受付の期間は会社・エリアで異なり、繁忙期（3〜4月）は混み合うため早めが安心。手続きには、お客さま番号や供給地点特定番号（22桁）があるとスムーズです。これらの場所は検針票の見方で解説しています。

解約金・違約金がかかるかは、契約期間の縛りの有無で変わります。縛りのあるプランは期間内解約で解約金がかかることがあります。見抜き方は電力会社の解約金・違約金で確認できます。

解約前に確認するチェックリスト

状況によって確認すべき点が変わります。手続き前に、自分のパターンで次を確かめておくと安心です。

解約を忘れる・遅れるとどうなる？

解約や使用停止の連絡を忘れると、住んでいない家の電気契約が続き、基本料金を払い続けることになります。とくに引っ越しでは、旧居の使用停止を忘れたまま新居の契約を始めると、二重に基本料金がかかってしまいます。

気づいた時点で、契約中の電力会社へできるだけ早く連絡してください。さかのぼっての精算ができるかは会社の規定によります。乗り換えの場合は新しい会社が解約日を調整するため、こうした払いすぎは起こりにくい仕組みです。退去日が決まったら、停止の連絡を最優先で済ませるのが確実でしょう。

解約の前に：乗り換えなら相談できます

解約の理由が「電気代が高い」「引っ越し」なら、解約してから困るより、合う乗り換え先を決めてから動くのがスムーズです。どの会社・プランが合うか分からないときは、検針票（使用量kWh）を手元に、電話で相談できます。新規申し込み・乗り換えの取次窓口で、無理な勧誘はありません（解約のみのお手続きは契約中の電力会社へ）。

よくある質問